BRAND OFFの
買取について

BRAND OFFの「ブランド品」買取の特徴

ブランドオフは、ブランド品販売ショップを日本国内と香港、台湾を中心に、56店舗展開する販売網、また、当社が運営する通販サイトや、各種通販ショッピングモールなどによる販売で、アジアトップクラス販売実績を誇ります。

ブランドオフはグループ全体で「ブランド品」に特化することで「ブランド専門店」ならではの強さを活かした高額査定を実現しています。また、日本最大級の業者専門市場「JBA日本ブランドオークション」も運営していますので、ブランド品の最新相場でお買取が可能になるのです。

日本国内、香港、台湾、韓国、タイなど27店のブランドショップを展開

  • 専門店ならではの強みの図専門店ならではの強み
  • アジアでの流通市場の図アジアでの流通市場
  • バイヤーの真贋鑑定力の図バイヤーの真贋鑑定力
  • JBA日本ブランドオークションの最新相場の図JBA日本ブランド
    オークションの最新相場

「BRAND OFF 安心保障宣言」信頼と実績

当社は1993年に創業し、今年で25周年を迎えました。銀座4丁目交差点の一角、三愛ビルの銀座本店をはじめとし、日本全国、そして香港、台湾を中心に海外へも出店。現在約28店舗にまで成長し多くのお客様にご愛顧頂いております。
ネットショップも開店から20年以上が経過し、多くのお客様にご利用頂いております。当社は日本流通自主管理協会(AACD)に加盟しており、「不正商品の流通防止と排除活動」に全力を尽くしております。

BRANDOFFの安心保証宣言
BRANDOFFでは、「不正なブランド品(※注1)」を販売しないことを宣言します。万が一、当店で不正なブランド品が販売されたことが確認された場合は、株式会社ブランドオフが責任を持って購入金額を返金対応いたします。
BRANDOFFでは、お客様への誤解を招かないように、正確な情報提供を目指します。特にユーズド商品(中古ブランド品)の場合、傷、程度など分かりやすく情報提供することを目指します。
※注1:「不正なブランド品」とは(BRANDOFFの不正商品基準)

・数多くの商品の検査・研究結果などに基づく自社の基準を満たさない商品
・レプリカ、リメイク品や類似品
・「ヴィトン風」、「エルメスタイプ」等と表記して販売される商品
・日本代理店等の修理で、不正であることを理由に修理を断られた商品

但し並行輸入品であること、購入場所が代理店ではないこと等を理由とする場合、また中古品の場合で、メーカー修理対応がそもそもできないようなアンティーク商品の場合を除く。

BRAND OFF店舗での買取と、宅配買取・出張買取がお選びいただけます

ブランドオフではお品物の買取を、日本全国にある店舗で直接ご対面しての買取と、ご自宅の近所に店舗が無いお客様や、お忙しいお客様、お品物が多いお客様、また、人目が気になるお客様向けに宅配買取や、ご自宅まで査定スタッフが出張でお伺いするなど、それぞれご用意しております。お客様のご都合に合わせてお選びいただくことが可能です。

法人名義のアパレルメーカー、スタイリスト、小売店、卸売業、FCオーナー、バイヤー様のように、大量の在庫の処分などのご相談は法人買取までお問い合せください。

ブランド品のお買取を利用した「お買い替えシステム」

ブランドオフのショップや、当社運営の通販サイトや楽天、ヤフーなどの通販ショッピングモールに在庫している商品で、手に入れたいアイテムがある場合、現在お使いのブランド品を下取りしてお得(最大10%UP)に手に入れることができるお得なシステムがございます。

お買い換え 説明 SELL BUY

お買取サービスご利用の準備

ブランド品のお買取には「本人確認書類(身分証)」が必要です。

お買取の際に必要な、お客様の本人確認書類や注意事項についてご説明します。ブランドオフでは、古物営業法に基づき、商品をお買取する際には、本人確認書類(身分証)が必要になります。本人確認書類は、以下の内容のいずれか1点をご用意ください。※現住所が記載されているものに限ります。

お買取に必要な本人確認書類(身分証)

  • 運転免許証運転免許証
  • 健康保険証健康保険証
  • 外国人登録証外国人登録証
  • 住民票(写し)住民票(写し)
  • パスポート(日本政府発行のもの)パスポート
    (日本政府発行のもの)

ご注意事項

身分証明書は現住所・生年月日が記載された有効期限内のものに限ります。

買取させて頂く際には、その都度本人確認書類(身分証)のコピーが必要となります。

2005年7月1日より、20未満の方には保護者の同意書が必要になりました。

買取させていただきました品物のご返却は、原則として一切お受けできませんのでご了承ください。

身分証明証(身分証のコピー)の偽造等は法例により罰せられます。

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